【簿記2級】財務諸表の時短解答方法！（前半：損益計算書）ミリーブログ

こんにちは。

ブログをご覧いただきありがとうございます。

Miryです。

今回は、簿記2級を98点で合格した立場から、財務諸表の問題を時短で解答する方法について、私自身が実践した方法をご紹介したいと思います。

1つ1つの仕訳方法の解説については、どのテキストもカバーしてくれてると思います。

それに、財務諸表の概要や書き方自体も、カバーしてくれていると思います。

でも、「財務諸表問題を時間内に解く方法」って、市販のテキストに載ってないことが多いですよね。

ネットで調べても、そこまで情報が出てくるわけでもなく。

私が使ったテキストでも、過去問の解説で多少触れられていたものの、具体的な「攻略方法」については書かれていませんでした。

そんなわけで、自分で少しずつパターンを覚えていき、攻略方法を考えることで、時短解答を達成しました。

なので、無事合格して落ち着いたこのタイミングで、財務諸表の問題を時短で解答する方法についてまとめていきたいと思います！

こちらの記事では、「損益計算書問題の時短な解き方」を解説します。

後半の記事で、貸借対照表バージョンも解説する予定です！

例題

こちらのテキストから、問題を引用しました。
（問題：P26,27/解答：P71～75）

リンク

問題用紙

解答用紙

解法

今回の問題は、損益計算書と貸借対照表の2つを作るというものですが、実際の試験ではどちらか1つだけを作るということが多いです。

というか、2つとも作るとなったら、きっと時間が足りないと思う…。

なので今回の解説では、「損益計算書だけを作る場合」と、「貸借対照表だけを作る場合」の2パターンに分けています。

（今回の記事は損益計算書だけ）

先に結論を言っておくと、時短のポイントは、

・すべての仕訳をする必要はない！

・各財務諸表が完成すればOKという意識で進める

練習のためには、そりゃあ着実に1つずつ仕訳した方がいいです。

けど、実際15～20分くらいで問題を解くには、

いちいち仕訳なんてやってらんない！！

なので、なるべく仕訳をしないで、損益計算書を完成させていきます！

各仕訳が不安な方は、まだ時短チャレンジしないほうがいいです。

財務諸表の類題をいくつか解いて慣れてきてからのチャレンジをおすすめします。

売上高

(B)決算整理事項等　を見ると、「売上高」の変化に関わる仕訳は無いことが分かります。

よって「売上高」は、(A)決算整理前残高試算表　に書かれている「709,000」を記入していきます。

売上原価

(B)決算整理事項等　を見ると、「売上原価」の変化に関わりそうなのは、(2)のようですね。

なので、その点に気をつけつつ、「売上原価」の欄を埋めていきます。

まず、「期首商品棚卸高」は、 (A)決算整理前残高試算表　の「繰越商品」の金額が該当しますよね。

なので「73,200」と記入します。

「当期商品仕入高」は、 (A)決算整理前残高試算表　の「仕入」の金額である「582,000」をそのまま記入します。

「合計」も計算して書いてしまいましょう。

そして、「期末商品棚卸高」について。

ここで、 (B)決算整理事項等　の(2)が関わってきますね。

「帳簿棚卸数量　180個　原価@380円」なので、180個×380円=「68,400」を、「期末商品棚卸高」に書いていきます。

ついでに「差引」も書いてしまいましょう。

さらに、「棚卸減耗損」については、
「380円のものが5個減っている（180個-175個）」
→380円×5個=「1,900」

「商品評価損」については、
「実際にある在庫数175個について、1個につき30円（380円-350円）価値が下がった」
→175個×30円=「5,250」

それぞれ記入していきます。

そして、「差引」の金額に、「棚卸減耗損」と「商品評価損」の金額を足したものを、「売上原価」の金額として記入していきます。

最後に、「売上高」から「売上原価」を差し引いた金額を、「売上総利益」に記入していきます。

販売費及び一般管理費

給料

(B)決算整理事項等　を見ると、「給料」の変化に関わる仕訳は無いことが分かります。

よって「給料」は、(A)決算整理前残高試算表　に書かれている「57,600」を記入していきます。

保険料

(B)決算整理事項等　を見ると、「保険料」の変化に関わりそうなのは、(8)のようですね。

(A)決算整理前残高試算表　の「保険料」は「6,500」であり、他に「保険料」について言及している個所はなさそうなので、現状当期中にかかっている（支払った）保険料は6,500円だということが分かります。

(B)決算整理事項等　では「(8)　保険料について500円が未払いである。」と言われていますが、これは「まだ払えてはいないけど、さらに当期中に500円かかっている。」ということです。

よって「保険料」は、「既に当期中にかかってる6,500円」と「さらにかかっている500円」を足して、「7,000」なので、記入していきます。

「既に当期中にかかってる6,500円」を書き忘れないように注意！
（500円のみ損益計算書に書きがち）

通信費

(B)決算整理事項等　を見ると、「通信費」の変化に関わりそうなのは、(7)のようですね。

(A)決算整理前残高試算表　の「通信費」は「15,000」であり、他に通信費について言及している個所はなさそうなので、現状当期中にかかっている（支払った）通信費は15,000円だということが分かります。

(B)決算整理事項等　では「(7)　通信費のうち960円を前払処理する。」と言われていますが、これは「15,000円のうち、960円は前払してあるので、当期分の費用ではない（来期分）。」ということです。

よって「通信費」は、「前払分も含まれている15,000円」から「当期分ではない960円」を差し引いて、「14,040」なので、記入していきます。

「前払分も含まれている15,000円」から960円を差し引いた金額を書くこと！
（960円のみ損益計算書に書きがち）

貸倒引当金繰入

(B)決算整理事項等　を見ると、「貸倒引当金繰入」に関わりそうなのは、(3)のようですね。

もっと言うと、「受取手形」、「売掛金」、「長期貸付金」と書かれているので、 (1)の① も関わってきます。

「受取手形」については、 (1)の① から、「当座預金に2,400円入金された代わりに、受取手形を手放した」ことが分かるので、 (A)決算整理前残高試算表　の「受取手形」残高から、2,400円を差し引きます。

よって「受取手形」は、46,000-2,400=「43,600」ということになります。

「売掛金」については(3)までの間に変化がないようなので、 (A)決算整理前残高試算表　の通り「42,900」ということになります。

なお、(3)に「貸倒引当金の期末残高はすべて受取手形と売掛金にかかる」と書かれていますので、「受取手形」と「売掛金」の残高が分かった段階で、貸倒引当金繰入の計算に入ります。
（まあ、ここは流動資産の貸倒引当金繰入額だけを記入する段階ですし。）

「貸倒引当金」についても、 (3)までの間に変化がないようなので、 (A)決算整理前残高試算表　の通り「1,100」ということになります。

よって、計算方法は以下の通り。

(受取手形+売掛金)の2%-貸倒引当金
=（43,600+42,900)×0.02-1,100
=630

「貸倒引当金繰入」に「630」を記入します。

で、本来であればここの貸倒引当金繰入額は、流動資産のものに限りますが、この際ついでに固定資産である「長期貸付金」についても、貸倒引当金繰入額を計算しちゃいましょう。

「長期貸付金」についても、 (3)までの間に変化がないようなので、 (A)決算整理前残高試算表　の通り「10,000」ということになります。

「貸倒引当金」は、「長期貸付金」にはかからないそうなので、単純に「長期貸付金の2%」を貸倒引当金繰入額とします。

長期貸付金の2%
=10,000×0.02
=200

固定資産の貸倒引当金繰入額は、「営業外費用」に記入します。

減価償却費

(B)決算整理事項等　を見ると、「減価償却費」に関わりそうなのは、(6)のようですね。

他に備品について言及している個所はなさそうなので、 (A)決算整理前残高試算表　の「備品」の金額「72,400」から計算していきます。

72,400円のうち、2,400円は×3年11月1日に購入したらしいので、「前からある70,000円」と「当期の11/1に買った2,400円」に分けて計算します。

70,000円
　→（備品-減価償却累計額）の20%
　=（70,000-25,600）×0.2
　=8,880

2,400円
　→減価償却費20%のうち、購入月（11月）～期末（3月）の5か月分
　=2,400×0.2÷12×5（月割計算）
　=200

合計は8,880+200=「9,080」なので、損益計算書に記入していきます。

また、これまでの「販売費及び一般管理費」の合計金額を計算し、「売上総利益」から差し引いて「営業利益」を算出します。

営業外収益

受取利息

(B)決算整理事項等　を見ると、「受取利息」の変化に関わる仕訳は無いことが分かります。

よって「受取利息」は、(A)決算整理前残高試算表　に書かれている「500」を記入していきます。

有価証券評価益

(B)決算整理事項等　を見ると、「有価証券評価益」に関わりそうなのは、(4)のようですね。

「株式100株(原価@750円、時価@770円)」とあるので、この情報を基に計算していきます。

株式100株について、株価が20円上がった
→100×20
=2,000

この2,000を「有価証券評価益」に記入し、ついでに「営業外収益」の合計額も記入していきます。

営業外費用

支払利息

(B)決算整理事項等　を見ると、「支払利息」の変化に関わる仕訳は無いことが分かります。

よって「支払利息」は、(A)決算整理前残高試算表　に書かれている「9,700」を記入していきます。

貸倒引当金繰入

もう既に記入してあるのでそこは飛ばして、「営業外費用」の合計を記入していきます。

また、「営業利益」に「営業外収益」を足して、「営業外費用」を差し引いて、「経常利益」を算出します。

特別利益

保険差益

(B)決算整理事項等　を見ると、「保険差益」の変化に関わる仕訳は無いことが分かります。

よって「保険差益」は、(A)決算整理前残高試算表　に書かれている「6,900」を記入していきます。

税引前当期純利益

「経常利益」に「特別利益(保険差益)」を足した金額を、「税引前当期純利益」として記入します。

法人税、住民税及び事業税

(B)決算整理事項等　を見ると、「法人税、住民税及び事業税」に関わりそうなのは、(9)のようですね。

課税見込額である10,640円を記入します。

法人税等調整額

(B)決算整理事項等　を見ると、「法人税等調整額」の変化に関わりそうなのは、(10)のようですね。

(10) には、「(5)以外で…」と書かれているので、これまで触れてこなかった(5)についても見てみましょう。

(5)は、その他有価証券の評価ですが、この評価に関わる勘定項目は「その他有価証券」、「その他有価証券評価差額金」、「繰延税金負債」だけなので、損益計算書には関係ありません。

（これらの残高も問われていれば解答しないといけませんが、今回はあくまで損益計算書のみを埋めていくという設定のため。）

そんなわけで、(10)のみ考えていきます。

期首時点での「貸倒引当金損金算入限度超過額」は800円です。

その証拠に、800円の40%である320円が、 (A)決算整理前残高試算表　の「繰延税金資産」に記入されています。

この「貸倒引当金」は取り崩されなかったようですので、差異も解消していません。

なので、「貸倒引当金損金算入限度超過額」も800円をキープしたまま、当期中にさらに400円が積み上がり、期末には合計1,200円になっています。

この、積み上がった分の400円について、税効果会計を適用します。

400円の40%
→400×0.4
=160円

損金算入限度額を超えた分を不算入にする(損金だと認めてあげない)ということは、会計上の費用よりも税務上の損金の方が少なくなります。

ということは、会計上の税金が税務上の税金よりも少なくなるということです。

会計上の税金
→税引前当期純利益26,200の40%
=26,200×0.4
=10,480

税務上の税金
→10,640(法人税、住民税及び事業税)

この差額160円が、さっき税効果会計で計算した160円なわけです。

そして損益計算書では、会計上の税金を使って「当期純利益」を算出しないといけないので、
「『法人税、住民税及び事業税』である10,640円に対して、160円分調整して、会計上の税金である10,480円に合わせる」
ということをしなければいけません。

計算式で表すと、10,640-160=10,480なので、法人税等調整額である160円を差し引くことになります。